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マイホームの買い時っていつでしょう?いつかはマイホームを手に入れたいと考えていても、購入タイミングに悩む方も多いのではないでしょうか。
この記事で年齢やライフイベントをきっかけとした家を買うタイミングを考えていきましょう。
また、2025年の社会情勢を踏まえた住宅市況の見通しについても解説します。
目次
1.家を買うタイミングを統計から考える
まずはアンケート結果や統計データをもとに、平均的な購入タイミングを見ていきましょう。
家を買うタイミングを年齢で見る
国土交通省の調査によると、初めて住宅を購入した人(一次取得者)の平均年齢は下記のようになっています。
世帯主の平均年齢
種類 | 平均年齢 |
---|---|
新築マンション(新築分譲集合住宅) | 39.9歳 |
中古マンション(中古集合住宅) | 44.2歳 |
注文住宅 | 40.1歳 |
新築分譲一戸建て | 36.6歳 |
参考:国土交通省「令和5年度住宅市場動向調査」https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001767858.pdf
平均年齢は、30代後半~40代です。また、マンション、一戸建てのいずれも、購入者全体の約7割を30~40代が占めていました。
令和5年の平均初婚年齢は、男性が31.1歳、女性が29.7歳。30代以降は、結婚やお子さんの誕生、進学といった変化を機に家を購入される方が多くなります。
参考:厚生労働省 令和5年(2023)人口動態統計月報年計(概数)の概況 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai23/index.html
結婚やお子さんの誕生などのライフイベントに伴う購入については、後ほど詳しく解説しています。
年齢別のマンション購入について、さらに詳しく知りたい方は下記の記事をご参照ください。
マンション購入者の平均年齢や、購入年代別のメリット・デメリットについてご紹介します。
家を買うタイミングを世帯人数で見る
つづいては、購入時の世帯人数を見ていきましょう。
国土交通省の調査によると、購入者の世帯人数は下記のようになっています。
購入者の世帯人数
種類 | 平均人数 |
---|---|
新築マンション(新築分譲集合住宅) | 2.6人 |
中古マンション(中古集合住宅) | 2.6人 |
注文住宅 | 3.2人 |
新築分譲一戸建て | 3.4人 |
参考:国土交通省「令和5年度住宅市場動向調査」https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001767858.pdf
マンションの平均世帯人数は2~3人、分譲戸建てでは3~4人が平均となっています。
世帯人数が多い子育て世帯は一戸建てを購入するケースが多いことが数字に表れています。
家を買うタイミングを世帯年収で見る
3つ目の平均データとして、世帯年収についても見ていきましょう。今回ご紹介するのは、一次取得者(初めて家を買った人)の平均世帯年収になります。
購入者の世帯年収(一次取得者・三大都市圏)
種類 | 平均年収 |
---|---|
新築マンション(新築分譲集合住宅) | 840万円 |
中古マンション(中古集合住宅) | 668万円 |
注文住宅 | 924万円 |
新築分譲一戸建て | 721万円 |
参考:国土交通省「令和5年度住宅市場動向調査」https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001767858.pdf
注文住宅と新築マンション購入者の平均年収が高いという結果になりました。
近年、新築マンションは価格高騰により、ある程度の年収が高くないと買うのが難しい状況となっています。首都圏では、「マンションが高いから戸建てを買う」という方も増えているようです。2024年上半期の首都圏新築マンション平均価格は約8,000万円でした。
参考:不動産経済研究所「首都圏新築分譲マンション2024年度上半期(2024年4月~9月)」https://www.fudousankeizai.co.jp/share/mansion/604/2449ssan.pdf
年収別の月返済額の目安など、詳しい情報を知りたい方はこちらの記事もご参照ください。
年収からみたマンション購入の適正な購入価格とは?毎月のローン返済額もご紹介
年収別の購入適正金額、年収別の月返済額の目安を詳しく解説します。
2.家を買うタイミングをライフイベントで考える
つづいては家を買うタイミングをライフイベントから考えていきましょう。
就職のタイミングで家を買う
まず、住宅購入を考える最初のタイミングが就職です。
東京都区部の人口流入がもっとも多い年齢は20代前半。専門学校や大学卒業後、就職を機に、会社の近くで一人暮らしを始める年齢であるためです。
社会人になり、家賃を払うのが勿体ないことを理由にコンパクトマンションの購入を考える方も。
一般的に、住宅ローンは新卒入社後早くて3か月から契約が可能です。入社直後で年収は低くとも返済期間を長く取れる分、借入可能額は大きくなります。
日々のQOLが賃貸住宅よりもぐっと高くなるマイホーム購入は、一人暮らしの方にもおすすめです。
新卒から3年以内にマンション購入すべき!?購入できる年収やメリット・デメリットを解説!
新卒でマンションを購入することはできるのか、またそのメリットやデメリットについて解説します。
最近では、独身女性のマンション購入も増加しています。
女性のマンション購入に多い年齢や年収は?物件選びのポイントも解説!
女性のマンション購入平均データや家を買う際のポイントなど、独身女性のマンション購入に役に立つ情報をお届けします。
ただし、単身での購入の場合は住み替えを前提とした住まい選びを行いましょう。一生ひとりで住み続けるつもりであっても、結婚や転勤など何が起こるか分かりません。
いざというときに売却できる「資産価値」の高い物件を選びましょう。資産価値の高い物件の見つけ方は、この記事のまとめで紹介しています。
結婚のタイミングで家を買う
結婚のタイミングで家を買う方も多いです。
ご夫婦共働きであれば、職場や私生活での利便性の良さを重視したいもの。アクセスが良い都区部は家賃も高いので、家を借りるよりは買ってしまった方が安いと考える方も多いです。
結婚のタイミングをきっかけに家を買う方も住み替えを考慮してマイホーム選びを行いましょう。
購入後、子育てで仕事を辞めたことでペアローン返済が難しくなってしまったという失敗談もあります。
子供の誕生するタイミングで家を買う
結婚の次に住宅購入を考えるのが子供の生まれるタイミング。子供が生まれると、夫婦ふたりの住まいでは手狭になると考える方も多いです。
このタイミングでの購入の注意点として、新築マンションは未完成の状態で販売されることが多いです。マンションによっては引き渡しまでに数年かかってしまうこともあります。
子供が生まれる前に早く引っ越しを完了させたい方は、竣工済の新築マンションや中古マンションがおすすめです。
また、保育園激戦区で絶対に入園させたい方は、新築マンションの引渡しのタイミングには注意が必要です。0歳児入園のタイミングでの入居が間に合わない場合、先に同じエリアの賃貸物件に引っ越す方もいます。
マイホームを探しているエリアの保活状況を知りたい方はこちらをご覧ください。
もう一つの注意点として、数年後に子供の人数が増え、手狭になってしまったという失敗談も多いです。子供が2人以上欲しい、住環境を優先したい、子供の出す音が近隣に響かないか気になるといった方は、戸建て(一軒家)も合わせて検討しましょう。
子供が進学するタイミングで家を買う
子供の進学は、学区など子育て環境を重視したい方に多い購入のタイミングです。
以前は都区部を中心に学校選択制が多く導入されていましたが、廃止される地域も増えています。そのため、通わせたい公立校がある場合は、その学校区に引っ越すことが必須となりました。
東京23区の小学校「年収トップ校」ランキング、教育環境が良い家選びのコツとは?
また学区だけでなく、通学路の確認も重要です。子供の足での所要時間や大通りを経由しなくて済むかなど、通学路に危険がないかをチェックしましょう。
退職のタイミングで家を買う
老後を見据え、子供の独立や退職のタイミングで住宅購入を考える方もいます。
子育て環境を重視し一戸建てに住んでいた方が、利便性が高いマンションに住み替えるパターンも多いです。
このタイミングでの購入は、退職金などで自己資金を多く用意できるため、頭金を多く取れるのがメリットです。
老後の住まいはマンション戸建てどっち?メリットとデメリットを紹介
老後の住み替えにも着目し、どちらが良いのか解説していきます。
このように様々な購入タイミングがあり、向いているタイミングは人により異なります。ご自身の置かれている環境やご家族の意見を考慮した上で、ベストなタイミングを見つけていきましょう。
続いて、現在の市況が自宅購入に適したタイミングなのかを考えていきます。
3.家を買うタイミングを市況から考える
住宅価格の高騰が続いているので、「今は家を買ってはいけない時期」「そもそも高すぎて買いたくない」と思われる方もいるかもしれません。
また、2024年には日銀のマイナス金利政策が解除となったので、住宅ローン金利は今後上がっていく可能性があります。そんな状況の中で購入に踏み切るのは不安ですよね。
果たして、実際のところはどうなのでしょうか。
物価高騰、住宅もかなり高い!このタイミングで買っても良いのか?
原材料価格の上昇などによって、2022年頃から続いている物価高騰。食品だけでなく日用品や光熱費など、あらゆるものの値段が上がっています。
住宅価格についても、高止まりが続いている状況です。首都圏の新築マンション平均価格は7,953万円、東京23区に限ると11,051万円で、かつてのバブル時代を超える高水準になっています。
参考:不動産経済研究所「首都圏新築分譲マンション2024年度上半期(2024年4月~9月)」https://www.fudousankeizai.co.jp/share/mansion/604/2449ssan.pdf
バブル崩壊後のように、一気に住宅価格は下がるのではないか?今は高い時期だから買わない方が良いのでは?という意見もSNSなどで見られます。
しかし、建築費や人件費は高騰していて、今後も価格が下がる見込みはありません。むしろ好立地・人気エリアの住宅については、2025年も値上がりすることが予想されます。
また、今後もインフレが続くことが予想されるからこそ、早めに家を購入した方が良いです。インフレが続くと、モノの値段や人件費はさらに上がります。
賃貸住宅の家賃もさらに高くなっていくでしょう。実際に、都心部を中心に、賃貸住宅の家賃は上昇傾向となっています。
住宅の価格が上昇して、購入できる人が昔よりも限られてきました。また、日本の人口は減っていますが、世帯数は増えています。これらの結果として、首都圏などでは住宅は供給よりも需要の方が大きい状態です。
マイホームが欲しい、と思ったらすぐに行動に移すことが大切です。また、いざというときの値下がりが心配な方は、「資産価値」を重視しましょう。資産価値を重視した住宅の探し方については、最後のまとめをご覧ください。
住宅ローンの金利は今後も上がる?
2024年3月に、日銀は10年以上続けていたマイナス金利政策の解除を決定。さらに、7月には追加で利上げがありました。
2024年1月時点での住宅ローン変動金利の相場は0.3~0.4%台でしたが、2025年1月時点では0.4~0.5%台が相場です。また、2025年中にさらに金利が上がる可能性は高くなっています。
しかし、新規で住宅ローン金利を借りる場合には、0.3%台や0.4%台前半で借りることも可能です。銀行同士の住宅ローン契約者獲得競争は激しくなっていて、住宅ローン金利の優遇幅は大きくなっています。優遇幅が大きいので、今後利上げがあっても、低金利な状態は続いていくでしょう。
住宅ローン金利の最新情報については、以下の記事を毎月更新しています。お得な金利キャンペーンが始まった場合はその情報も載せているので、ぜひご覧ください。
住宅ローンの金利推移について解説をし、住宅ローンを借りるのに相応しいタイミングについてもお伝えします。
さらに、日本には、住宅ローン控除という減税制度もあります。この制度によって、年間の金利負担額よりも多くの減税効果を得られている人もいます。
なお、住宅ローン控除制度は、省エネ性能が高い住宅ほど減税額が多くなっています。住宅の省エネ性能にも着目するようにしましょう。
子育て世帯や若者夫婦世帯が新築の長期優良住宅やZEH住宅を購入すれば、補助金をもらえることがあります。補助金について詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
マンション購入でもらえる補助金は何?減税制度についても解説!
マンション購入時に利用できる補助金と減税制度について解説します。
4.まとめ
今回の記事では、家を買うタイミングについてご説明しました。
マイホームを欲しい理由は人それぞれで、個人によってベストなタイミングが異なります。自分が購入しようと思った時に買うのが一番満足度が高いので、まずは家探しを始めてみましょう!
ただし、これまでの住宅市況を振り返ると、割安に手に入れられる「買い時」があるのも事実。
売り手と買い手の需給バランスが崩れることで購入価格は変動します。買い控える方が多いタイミングほど値下げ交渉もしやすいことを覚えておきましょう。
しかし、どんなタイミングであっても、割安な物件と割高な物件の両方が常に存在しています。リセールバリューを気にするのであれば、高値掴みしないことが一番重要です。
とはいえ、どうすれば良いか分からないという方も多いでしょう。
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