コロナ禍でマンションへの逆風をどうとらえるか？｜沖有人コラム

コロナ禍でリモートワークは通勤を減らし、在宅での仕事部屋需要が生まれた。

家庭内感染もマンションではトイレ１つで避けにくい。

そうした需要の受け皿として分譲戸建が売れている。

こうして、分譲戸数は戸建８に対してマンション２になりそうだ。

分譲戸建も資産性から住宅性能評価書付きなら資産性があることは既に書いた。

年間下落率は1.4％で準郊外のマンションよりもいいので、選択肢に入れていい。

こうなると、都心回帰傾向が薄らぎ、郊外化が進む可能性も出てきた。

立地選定は難しい局面になってきた。

その答えは、９月６日のセミナーで生配信しようと思っている。

ちなみに、外向きに書いていることと私が思っていることは同じではないぞ。

こんなタイトルで煽るのは、編集者のやり方であって、私ではない。

マネー現代
タイトル：マンション「大崩壊」で、これから日本の「不動産市場」に起きるヤバいシナリオ

住まいサーフィンを運営するスタイルアクト株式会社代表取締役。マンションに関連するベストセラー作家。テレビ出演多数。マンション購入の動画講座を無料公開している。

[第569号]コロナ禍でマンションへの逆風をどうとらえるか？