細野透の「赤信号・黄信号・青信号」不定期
細野透

[第43号]大手各社が注力する「コロナ対応マンションの最新事情」

2020年09月01日

●●●「住戸内テレワークルーム｣ｖｓ｢共用空間内テレワークルーム」

　マンション大手デベロッパー各社は最近、「新型コロナ問題に対応するための、様々な工夫を盛り込んだ新築分譲マンション」の販売活動を､次々にスタートさせています。これまでのところ、そのタイプは大きく、「住戸内テレワークルーム」型と「共用空間内テレワークルーム」型に分かれています。

◆「住戸内テレワークルーム」型

　新型コロナ問題の発生以降、多くの企業が、「会社のオフィスに出勤せずに、自宅でテレワーク（パソコンとインターネットを活用した在宅勤務）を行うスタイル」を導入しました。

　しかし、実際にテレワークを行ってみると、自宅（マンション）には「自分の部屋」、あるいは「書斎として使用できる空間」が少ないのです。そのため、「会社のオフィスと同じようには、仕事に集中することができない」、といった声がしばしば聞かれるようになりました。

　この声に応えて、マンションを建設する時点で、「各住戸に書斎としても使用できる空間を用意しておこう」というのが、「住戸内テレワークルーム」型です。

◆「共用空間内テレワークルーム」型　

　一方、マンションを建設する時に、「共用部に、入居者が誰でも利用できる広いコワーキングスペースを用意しておき、そこをテレワークの場所として活用しよう」というのが、「共用空間内テレワークルーム」型です。

　「コワーキングスペース」は、英語では「ＣＯ－ＷＯＲＫＩＮＧ－ＳＰＡＣＥ」と書き、これを訳すと「共に働く場所」という意味になります。

　その特徴としては、きちんとした情報ネットワークを備えている､利用者が互いにコミュニケーションを取ることが可能、などが挙げられます。

●●●三菱地所レジデンス「テレワークが可能な『箱の間』を持つマンション」

　このうち、「住戸内テレワークルーム」を持つ新築分譲マンションについてざっと調べると、三菱地所レジデンスが先頭を走り、日鉄興和不動産､大成有楽不動産､野村不動産など各社がそれを追うかたちになっています。

　その三菱地所レジデンスは２０２０年６月５日､「住まい×テレワーク──暮らしながら働ける空間を実現」と題するプレスリリースを公表しました。

　リリースのＵＲＬ
<https://www.mec-r.com/news/2020/2020_0605.pdf>

　──新型コロナ問題の発生以降、多くの企業が「会社のオフィスに出勤せずに、自宅でテレワークを行う｣、というスタイルを導入しました。

　しかし、実際にテレワークを行ってみると、自宅（マンション）には書斎や自室などがない場合が多いため、「会社のオフィスと同じようには、仕事に集中するのが難しい」といった声が良く聞かれます。

　そこで今回、「箱の間（有償）」「ウォーク･イン･クローゼット･タイプ（無償）」「妻ラボ・夫ラボ（有償）」など、３タイプの特別オプションを用意しました──。

【導入プロジェクト】
「ザ・パークハウス三田ガーデンレジデンス&タワー」
「ザ・パークハウス市谷加賀町レジデンス」
「ザ・パークハウス武蔵野境南町」
「ザ・パークハウス川口本町」
「ザ・パークハウスさいたま新都心」
「ザ・パークハウス鎌倉」
「ザ・パークハウス市川二丁目」

「箱の間」タイプの画像（プレスリリースに添付された画像データを使用）

　上の画像には、Ａ「書棚に似た感じの箱」とＢ「机に似た感じの箱」が写っています。このＡとＢを組み合わせて出来る空間を、「箱の間」と呼びます。

「箱の間」のレイアウト例１

「箱の間」のレイアウト例２

　「Ａ書棚に似た感じの箱」と「Ｂ机に似た感じの箱」の組み合わせ方、および配置する場所によって空間の雰囲気が変わってくることが、お分かりでしょうか。

◆グッドデザイン賞を受賞

　この「箱の間」は、実は２０１７年度グッドデザイン賞を受賞しています。審査を担当した各委員は次のように評価しています。

　──「家族構成やライフスタイルといった人の暮らしは変化しているが、例えば多くのユーザーに供給される分譲マンションの間取りや設えは、過去３０年でほぼ変わっていない」。

　そういう問題意識から、家具とインテリア（室内空間）の中間のような「箱の間」を存在させることで、暮らしの中にいろんな居場所を作り出そうという提案である。

　大仰なリノベーションではなく、あるいは既成家具のレイアウト変更では作り出せない暮らしのありようを、具体的な方法で実現している点が評価された──。

　このコメントからも分かるように、「箱の間」というシステムが柔軟性を備えているゆえに、マンションの住戸内に｢テレワークが可能な空間」を素早く確保することができるのです。

●●●東京建物｢地域開放型コワーキングスペースを持つマンション」

　「住戸内テレワークルーム型」の次は、「共用空間内テレワークルーム型」です。これについてざっと調べると、東京建物が「地域開放型コワーキングスペース」をテーマに掲げて、先頭を走っています。

　そして三井不動産レジデンシャルが、「ニューノーマル時代に求められる暮らしのサービスニーズ」というコンセプトを掲げて、全速力で追いかけている状態であることが分かりました。

　ここでは、東京建物の分譲マンション「ブリリアシティ西早稲田」を紹介しましょう。これは敷地面積１万２０００平方メートル超、総戸数４５４戸、２０２２年３月竣工予定の大規模な分譲マンションです。

　その最大の特徴は、共用部に「２６０平方メートル超、約９０席、運営サービス付き、会員制の本格的なコワーキングスペース」を備えていることです。そして「地域住民も利用可能」になっています。

「コワーキングスペース」は、英語では「ＣＯ－ＷＯＲＫＩＮＧ－ＳＰＡＣＥ」と書き、これを訳すと「共に－働く－場所」という意味になります。その特徴は会員用の専用スペースを確保している、きちんとした情報ネットワークを備えている､会員同士が知り合いになってコミュニケーションを取ることができる、などでしょうか。

「コワーキングスペース」の雰囲気を完成予想写真で確認してみましょう（プレスリリースに添付された画像データを使用）。

①コワーキングスペース。庭に臨んでいる