都心高額マンションvs郊外割安マンション｜田中和彦コラム

先日、梅田ガーデンレジデンスのモデルルームを見学した。現在販売中の住戸の価格は、下層階が坪400万台、中層階が坪500万台、上層階が坪600万台。ざっくりとそのくらいだった。本マンションは定期借地権マンションなので、所有権物件であれば坪700〜900万台といったところであろうか。

京都市内中心部、いわゆる「御所南」「田の字」などと呼ばれるようなエリアは、梅田・難波などよりは安いが、それでも坪400万超は当たり前、昨今は坪600万超をうかがう相場となっている。

都心から離れたエリアは土地値が安くなるので分譲価格もリーズナブル。上記金額の半分程度もしくはそれ以下の安い価格（といっても坪250万、坪300万）で購入できる。

「都心で買えないから郊外で買う」。そのような流れがあるが、これはあまり賢い選択とは思えない。

大阪市や京都市の中心市街地における分譲価格高騰は、マイホーム購入者層の購買力だけで支えられておらず、東京エリアの不動産高騰を受け地方に目を向けている投資家、数億から十数億円程度の資産を持つ富裕層の相続対策、日本不動産に割安感を感じている外国人、などによって支えられている。

マイホーム購入者層と違い、投資家や外国人、相続対策などで購入する人にとって大切なのは賃料が高く取れるかどうか、言い方を変えれば人の集積度がポイントとなり、文化・飲食・エンタメ等がハイレベルで楽しめる都心商業地の人気がおのずと高くなる。決して「暮らしやすい郊外の住宅」ではない。

今後は人口の減少が加速し、郊外は活気が失われていく。全般的に住宅が余ることも含め、今以上に立地の良さが評価され、都心部の価値が上がってくるだろう。

どこかで聞いたことだが、こんな言葉がある。

買わない理由が「高い」ならば買え。
買う理由が「安い」なら買うな。

高いものには高いなりの理由があるから、高い価格を出しても値打ちがある。安いものは、安いなりの理由がある。本当にその立地が気に入って購入するのは構わないが「買えるから」という理由で郊外物件を購入するのは、お勧めしない。

株式会社コミュニティ・ラボ代表。マンションデベロッパー勤務等を経て現職。
ネットサイトの「All About」で「住みやすい街選び（関西）」ガイドも担当し、関西の街の魅力発信に定評がある。

[第194号]都心高額マンションvs郊外割安マンション