子育て世帯のマイホーム購入　タイミングや予算目安、住宅ローンについてご紹介！

最終更新日：2023/06/15

夫婦二人暮らしからお子さんが生まれ、賃貸暮らしが手狭に感じてきたものの、購入のタイミングに悩む方も多いのではないでしょうか。

結婚、出産、育児と何かとお金がかかるイベントが続き、住宅購入に踏み切ってよいものかと不安がよぎることもありますよね。

さらには、マンション価格の高騰が続いている現状もあり、購入タイミングの見極めに迷うという声も増えています。

そこで、本コラムでは、住まいサーフィン会員に聞いてみた「マイホーム購入の理由」をはじめ、子育て世帯の平均年収、住宅ローン事情などお金にまつわる基礎知識をご紹介します。

マイホーム購入を検討中の、子育て世帯の皆様の参考になれば幸いです！

１．子育て世帯のマンション購入理由

まずは、住宅購入者が購入に踏み切った理由を見ていきましょう。

不動産情報サイト「住まいサーフィン」会員を対象としたアンケート結果では、全体の15％が「結婚や出産、子供の進学など家族の変化」をマイホーム購入の理由としています。

（住まいサーフィン調べ）

また、30代の4人に1人が「結婚・子ども」を購入動機としているという調査結果※1もあります。
夫婦二人暮らしから子供が生まれ、3LDKの広いマンションを買おうと考えるなど、ライフイベントをきっかけに購入する方が多いことが分かります。

そして、家族の変化に合わせた購入のタイミングで、多くの方が選択しているのが「子どもの小学校入学前」です。
小学校入学後、途中で転校となるのは可哀想という理由や、人気公立校の学区に引っ越したいなどの理由で、小学校入学前に買っておこうと考える方が多いようです。

お子さんの小学校入学後、同じ学区内で引っ越し先を探す方もいますが、物件数が限られるため選択肢が狭まる可能性があります。
探し始めてすぐに気に入るお家が見つかるとも限りませんので、自宅購入を考えている方は早めに行動を始めて損はありません。

また、2人目のお子さんが生まれ、部屋数が足りず引っ越したという方も多いです。
自宅購入を考え始めたばかりの方は、「お子さんは何人欲しいか」、「老後はどこに住みたいか」等、将来計画をご夫婦で話し合うところから始めてはいかがでしょうか。

下記の記事では、子育て世帯の購入タイミングについて、さらに詳しく解説しております。
購入者の体験談も盛りだくさんとなっていますので、是非ご覧ください。

子育て世帯のマイホーム購入のきっかけは何？マンション・一戸建て購入体験談をご紹介！

2022/10/19

子育て世帯がマイホームを購入するきっかけやタイミングについて解説します。また、子育て世帯の購入体験談もご紹介。

２．子育て世帯のマンション購入　購入目安金額は？

さて家を買おうと決断したところで、最初に気になるのが「お金の話」です。
ここからはデータをもとに、自宅購入の資金計画について考えていきましょう。

「2019年国民生活基礎調査※2」によると、児童がいる世帯の雇用者所得平均は651万8000円となっています。
では、世帯収入651万円で一体いくらの家が買えるのでしょうか？

マイホームの購入可能金額として参考になる数値が「年収倍率」です。（マンション価格が年収の何倍に相当するかを指す）
住宅金融支援機構が発表している「2021年度フラット35調査※3」では、フラット35を利用してマンションを購入した人の平均年収倍率は下記のようになっています。

首都圏は住宅価格が高騰しているエリアのため、全国よりも倍率は高くなっています。

上記の倍率に世帯年収651万円をかけた計算結果が下記になります。

世帯年収651万円のご家庭の場合、首都圏でマンションを購入するのであれば4,000～5,000万円程度の予算が適正となります。

また、2022年8月時点の新築マンション平均価格※4は下記のようになっています。

中古マンションについても、築浅で条件の良いマンションは新築マンションと変わらない価格で取引されている場合が多いです。
首都圏でマンションを購入したい場合は、最低でも4,000万円前後の価格を想定して物件検討することをおすすめします。

３．子育て世帯のマンション購入　住宅ローン利用者の平均データ

ここまで、年収と購入目安金額について説明してきましたが、年収は平均以上でも、手持ち資金が少なく不安が残る…という方も多いのではないでしょうか。
結婚や出産、進学等ライフイベントが続いていくと思うと、なるべく貯金を減らさずに購入したいものです。

つづいては、住宅購入者の皆さんが何歳で家を購入し、どの程度の頭金を用意しているのかを見ていきます。
三井住友信託銀行による調査※1では、住宅購入者の住宅ローンの借り入れについて下記のような結果が出ています。

これをお読みの方の中には、家を買うのはまだ早いかもと考えている方もいるかもしれません。
しかし、金融機関を対象に行った調査※5によると、住宅ローン審査でもっとも重視されるポイントは「完済時年齢」というデータもあります。

早いうちに住宅ローンを組めば、その分返済期間を長くとることができ、月々の返済額に余裕を持たせることが可能です。

また、住宅ローンは超低金利が続いているため、頭金は1割以下に抑えている方が多いです。
手持ち資金を減らさず、住宅ローンをフル活用するのが賢い選択と呼べる時代になっています。

ただし、今年に入ってから期間選択型固定金利が上昇傾向にあり、今後の動向には注意をしておいた方がよいでしょう。

マンションの頭金についてはこちらの記事でさらに詳しくご紹介しています。

マンション購入時の頭金目安はいくら？頭金ゼロでの購入は可能かをチェック！

2021/01/21

頭金がいくら必要なのか、また頭金ゼロでの購入は可能なのか？を解説します。

頭金ゼロで住宅ローンを購入した場合も初期費用の支払いは必要です。
一般的に、マンション購入時にかかる初期費用は、新築マンションで物件価格の5％程度、中古マンションで物件価格の7～8％程度と言われています。

引っ越しや新生活準備にもお金がかかりますので、手持ち資金に余裕がない方は、まずは物件価格の1割程度のお金を準備すると安心です。

マンションの初期費用についてさらに詳しく知りたい方はこちらの記事をご参照ください。

マンション購入にかかる初期費用はどのくらい？住宅ローン契約や税金など解説！

2021/10/19

初期費用の内訳と支払いタイミングを詳しく説明します。

子育て世帯向けの住宅ローン情報は下記の記事をご参照ください。

子育て世帯が住宅ローンを借り入れるときの注意点は？年齢別シミュレーションもご紹介！

2022/10/18

子育てにかかる費用や住宅ローンの基礎知識、注意点を解説します。

４．マンション購入で損をしないために

高額な買い物である住宅購入では、無理のない返済計画を立てるのと同時に、損をしないための住まい選びが非常に重要です。

住まいサーフィンでは、マンション購入や売却、分譲戸建て購入検討者向けサービスをご用意しています。

購入検討者向けには、資産価値があるのか、ないのかを無料で開示しています。
売却検討者向けには、相場より高く売却するお手伝いを無料で行っています。

例えば、中古マンション購入検討中の皆さんは、こんな経験はないですか？

住まいサーフィンの各物件詳細ページでは、お部屋毎に価格査定を行っています。

これにより、購入検討しているお部屋の「適正価格」を正確に把握することができます。

例えば、新築マンション購入検討中の皆さんは、こんな経験はないですか？

住まいサーフィンの各物件詳細ページでは、将来の資産性が一目で判断できる「儲かる確率」を公開しています。
また、「住戸比較レポート」は住戸別の割安度がランキングで確認できるため、お得なお部屋がすぐに見つかります。

儲かる確率や住戸比較レポートは、会員であれば、無料で利用できます。

でもなぜ、住まいサーフィンに出来て、他のサイトには出来ないの？と疑問を持つかもしれません。
そこには、住まいサーフィンにしかない3つの理由があります。

しかしなぜ、こんなに有用なデータを無料で公開するの？と怪しく感じる方もいるのではないでしょうか。確かに怪しいですよね。

その理由として、住まいサーフィンを開設した代表の沖有人が掲げる理念があります。
それは不動産売買における情報の非対称性を無くすことです。

昔から、不動産業者は売り手に不利益となる情報を隠すため、騙されて損をする消費者が後を絶ちません。
そんな消費者を減らすために、住まいサーフィンで購入に役立つ情報を無料公開し、理論武装してほしいとの思いがあります。

住まいサーフィンは、購入検討する全ての消費者に情報を活用してもらうため、有料ではなく無料で情報提供を行っています。

ただし、運営にはお金がかかります。
そのため、不動産業者や金融機関等の企業にコンサル提供を行い利益を得ることで、住まいサーフィンの無償利用を実現しています。

無料会員登録するだけで、全ての情報が確認できリスクなく始められます。
退会も簡単に出来ますので、まずは気軽に登録して、マンション購入を成功させましょう！

（引用元）

※1　三井住友信託銀行「2021年　住まいと資産形成に関する意識と実態調査」

※2　厚生労働省「2019年　国民生活基礎調査の概況」

※3　住宅金融支援機構「2021年フラット35調査」

※4　不動産経済研究所「首都圏 新築分譲マンション市場動向 2022 年 8 月」

※5　国土交通省「令和３年度 民間住宅ローンの実態に関する調査」